ドローンを初めてみたいけど何から始めたらいいかわからない人は、
結論、「まぞは民間資格をとっとき！」ってお話。
テレビなどでドローンから撮影されている映像を見る機会も増えて、
興味をもった方も多くいるのではないでしょうか。
この記事では、ドローンに興味があるけど、何から始めたらいいかわからない方に向けて、
ドローンの始め方について、解説いたします。
ドローンを飛ばすために必ず資格は必要か？
まず大前提として、ドローンを飛ばすために資格が必要なのか？
ドローンを飛ばすことに「資格は必要はない！」
2024年現在では、ドローンを飛ばす際に資格は必要な訳ではありません。
ただし、資格が不要と言っても、どこでもどんな場所でも飛ばすことができる訳ではないです。
飛行場所や飛行方法によっては、国土交通省の飛行許可申請などが必要となります。
関東近郊でドローンを飛ばす場合は、大半の場合はこの申請が必要だと考えてください。
なぜ民間資格の取得を推奨するのか
ではなぜ、わざわざ「民間資格の取得」を推奨しているのかというと
（1）ドローンの基本的な操作技術や知識を体系的に学べる
私も民間資格（UAS Level2技能認証）の取得のために、
通っているデイトラでは、トイドローンの無料レンタルがあり、
初めてドローンを触る方も安心して、操作の練習をすることができます。
教材の中には、基本操作の練習も含まれるため、資格取得の過程において
正しい操作方法や安全対策を学ぶことができ、事故やトラブルを未然に防ぐことができます。
（2）申請が一部簡略される
資格保持者は飛行申請時に一部の項目を省略できる場合があります。
ドローンを屋外で飛ばす場合は、様々な制限があり事前に申請が必要になるケースがあります。
そんな際に資格を取得しておくで、事務手続きが簡略化されるため、取得しておいて損はありません。
（3）成長産業への参入
ドローン市場は急速に成長しており、2021年の市場規模は1930億円で、2025年には4050億円に達すると予想されています。この成長市場において、資格を持つことで新たなビジネスチャンスを掴むことができます
（4）多くの法律が関わる
屋内でドローンを飛ばすだけであれば、あまり気にする必要がありませんが、
屋外でドローンを飛ばす場合は、多くの法律が関わってきます。
悪意がなくとも、法律を違反してドローンを飛ばしていると罰せられてしまう可能性もあるので、
事前に法律や操縦方法について正しい知識を必ず把握しておく必要があります。
航空法
ドローンの重量が100g以上の機体の場合は、航空法に該当するため、
飛行場所や飛行方法について、様々な規制に該当することになります。
・飛行禁止空域（空港周辺、150m以上の上空など）
・飛行の方法に関する規則（目視外飛行の禁止、夜間飛行の禁止など）
・100g以上のドローンの機体登録義務
小型無人機等飛行禁止法
国会等の重要施設および周囲の300mの上空での飛行が禁止されています。
道路交通法
道路上で離着陸をさせる、道路上を低空で飛行させることは禁止されており、
「道路使用許可」を取得する必要があります。
河川法
ドローンの飛行を明確に制限する規定はありませんが、一部の河川においては禁止している河川もあります。
その他にも、海岸法、重要文化財保護法、電波法、民法など、
ドローン飛ばすだけでも多くの法律や規制がかかわり、頻繁に更新されるため、常に最新の情報を確認することが重要です。
民間資格を取得する過程で法律や規制に関しても学ぶことでできます。
ドローンを安全かつ適法に運用するためには、この法律や規制を十分に理解し、
遵守する必要があります。
（5）話のネタになる
資格取得を通じて、同じ目標を持つ人々とのネットワークを築くことができ、
情報交換や共同プロジェクトの機会が増えまし、ドローンの資格を持っているというだけで、
必ずみんなが興味を示してきますので、話のネタになります。w
（私は一番これが民間資格の取得に動きだした大きなキッカケです）
国家資格と民間資格の違い
2022年12月5日からドローンの国家資格認定が開始されたため、民間資格だけではなく、
国家資格も存在します。
ドローン資格に関して、国家資格と民間資格のどちらを選ぶべきかについての考察を以下に示します。
国家資格の特徴
- 導入背景: ドローンの国家資格は2022年12月に導入され、特にレベル4の飛行が可能となるための基盤を提供しています。国家資格を取得することで、特定の飛行申請手続きが簡略化されるメリットがあります。
例えば、レベル1からレベル3の飛行では、国土交通省への許可が不要になる場合があります。 - 権威性: 国家資格は、業務において一定の信頼性を提供し、特にビジネス上でのアピールにおいて有利です。例えば、土地所有者からの許可を得る際に、国家資格の保持が役立つことがあります。
民間資格の特徴
- 取得の手軽さ: 民間資格は一般的に取得が容易で、短期間（場合によっては数日）で資格を得ることができます。これにより、迅速にドローンパイロットとして活動を開始できる点が魅力です。
- 費用の低さ: 民間資格は取得費用が比較的安価であるため、初期投資を抑えたい人にとっては選択肢として魅力的です。国家資格に比べて、経済的な負担が少ないことが多いです。
様々な民間資格はこちらでも解説をしているので、あわせて確認してみてください！
国家資格ではなく民間資格をおすすめの理由まとめ
- 迅速な資格取得: 民間資格は短期間で取得できるため、すぐにドローン業務を始めたい人には最適です。
- コスト効率: 初期投資を抑えたい場合、民間資格の方が経済的です。
- 柔軟な学習内容: 民間資格は各スクールによってカリキュラムが異なるため、特定の業務（例えば点検や測量）に特化した知識を学ぶことが可能です。
- 国家資格の必要性の変化: 現在、国家資格が必須ではないため、民間資格で十分な場合も多いです。特に、特定の業務に従事する場合には、民間資格での学びが役立つことがあります。
結論
ドローン資格の選択において、民間資格は迅速かつ経済的な選択肢となります。
特に、ドローン業務を始めたばかりの人や、特定の業務に焦点を当てたい人にとっては、民間資格が適していると言えます。
これからドローンを始める方は、まず民間資格の取得を目指してみてください。
おすすめの理由はこちらの記事で解説させていただきます。
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